建築設計の分野では労働時間の長さが懸案だったが、急速に「ホワイト化」が進んでいることが、日経アーキテクチュアが5年ごとに実施している労働実態調査で明らかになった。近年の働き方改革が一定の成果を上げたようだ。
日経アーキテクチュアが1級建築士を対象として2023年6月に実施した調査で、22年の1カ月当たりの平均残業時間を尋ねたところ、「20時間未満」が45.0％を占め最も多かった。「20時間以上、40時間未満」の28.6％と合わせると、全体の4分の3程度に上る。一方、健康障害のリスクが高まるとされる80時間以上の長時間残業は計7.5％にとどまった〔図1〕。
18年調査では「20時間未満」が24.9％、「20時間以上、40時間未満」が30.3％、80時間以上は15.7％だった。この5年間で長時間労働の是正が着実に進んだといえる。
ピーク時の月平均残業時間からも、「ホワイト化」が進んだ様子が見て取れる。18年調査では80時間以上が計31.8％に上ったが、23年調査では計24.1％まで減った〔図2〕。
〔図2〕ピーク時の月平均残業時間
2018年調査に比べてピーク時の残業時間も減った。ただし、設計事務所では「140時間以上」との回答が8.5％もあった。図中の数値は四捨五入の関係で合計しても100にならない場合がある（資料：日経アーキテクチュア）
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もっとも、業態によって濃淡はある。業務の平準化が遅れ気味なのが設計事務所。ピーク時の月平均残業時間を見ると80時間以上が依然として計30.4％を占める。
(2023/8/10 日経XTECH）
