売却・賃貸予定の住宅の室内を家具やインテリア、小物等でコーディネートし、物件をより魅力的に演出する「ホームステージング」の普及に取り組んでいる日本ホームステージング協会（杉之原冨士子代表理事）は3月10日、「ホームステージング白書2021」を公開した。ホームステージングを導入している不動産関連企業や専門事業者、個人等を対象に実施した実態調査の結果を掲載している。
回答した383事業者の業種を尋ねたところ、ホームステージング専業が43.0％で最も多く、不動産売買仲介が10.4％、インテリアコーディネーターと不動産賃貸がともに5.9％、建設業・ハウスメーカーが5.0％だった。事業の立ち上げ方は、既存の事業部にホームステージングサービスを加えた形が42.7％を占め、外部委託が19.1％だった。
ホームステージングを実施している物件は（複数回答）、売買物件（中古マンション）が27.5％で最も多く、次いで売買物件（中古戸建）23.7％、賃貸物件13.7％、売買物件（新築戸建）13.1％、売買物件（新築マンション）8.8%、買取再販6.4％となっている。
ホームステージングを実施する基準を尋ねたところ、不動産売買事業者では「売却困難な物件に実施する」が最も多く42.6％。一方、不動産賃貸事業者では「入居しにくい部屋に実施する」が59.5％、「長期空室に実施する」が57.1％だった。
ホームステージングの効果に関しては、不動産売買事業者の87.3％が効果があったと回答（非常にあった44.7％、少しあった42.6％）。不動産賃貸事業者では88.1％が効果があったと回答（非常にあった42.9％、少しあった45.2％）した。
(2022/3/14 新建ハウジングWeb)
